HKC理念

  私たちは、人類が話しながら生きることを続けている限り、話し方教育の必要性を認識します。
  なぜなら、“話す能力”とは、本人とその周囲に影響を与える性質を持っているからです。
  人はみずからの話し方で幸せや不幸を手に入れ、相手の話し方で喜びや孤独を知るのです。
  話し方教育が必要とされる場面は時代に応じて拡大を続けています。
  私たちは、未来を見据えた話し方教育への研究を怠ることなく、その成果を教育に反映します。
  話し方教育センターは、“話し方教育”を通じて、人を、社会を育てるために存在する教育団体です。

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代表メッセージ

代表取締役社長

「話し方教育を通じて、社会を、人を育てたい」という願いの元、私たちは活動を続けています。

 お客さまの社内においては、「社員のプレゼンテーション能力を高めたい」、「管理職に強いリーダーシップを身に付けてもらいたい」、「営業部員の交渉能力を磨きたい」などの希望や期待があるはずですが、私たちの活動はそれらに応えようとするものです。

 企業の採用面接官たちは、面接での学生の“話”を通じて、その人間性や能力を評価しています。学生にしてみれば、みずからの話し能力は、後の人生を決してしまうほどのテーマです。
 また、営業担当者は話すことによって自社製品を懸命に売り込みます。対するお客さまは、営業担当者の知識レベルや経験をも、その話から聞き分け、信頼するに足りる営業パーソンであるのかを判断しています。
 家庭に目を向けてみれば、親子の微笑ましい会話や、夫婦の互いを尊重しあう対話こそが家族愛の源であるはずです。
 しかし、現実は強権的、感情的、不信的、攻撃的な言葉の数々が、子に親を憎ませ、夫に妻を敬遠させ、妻に夫を侮蔑させているのです。愛は対話によって育まれ、対話によって滅んでいます。

 これほどまでに日本人の実生活が話す能力に影響を受けているにも関わらず、その必要性や技術を教育する場面は多くありません。
 小・中・高等学校の学習指導要領に「言語活動の充実」がうたわれたのが平成20年、指導開始は同21年、しかも、学校の教員たちは言語教育の専門家ではないのです。
 就職活動を始めた学生が、あわてて面接のハウツー本を購入することに、合点(がてん)がゆくはずです。

 もちろん、他の研修団体でも話し方に関連する指導をおこなっていることは知っています。
 しかし、ヒューマンスキル系研修団体がタケノコのように生まれている現代、次のような例があることも事実です。

 「職場のチームワークを良くするために、仲間を肯定しながら話しましょう。」

 世に出る話し方に関わる自己啓発本の抽象レベルにも似ています。
 当センターは、このような指導には研修効果が生じないと考えます。受講者は、職場に戻った後、本当に仲間を肯定できるのか、ということを熱心に研究しているのです。

 「仲間を肯定しながら話す。」

 そのためには、環状対話、共感表現、同調表現、付価値表現、上昇表現、関心表現、重否定表現、核中心表現ほか、具体的な表現技法の指導が欠かせません。理屈だけでは人はみずからを変化させにくいものだからです。
 「断り方研修」、「謝り方研修」、「叱られ方研修」など、話し方に関わる一場面を切り取った研修のご提案が可能であるのも、当センターが、“話し方”のテーマを極限まで具体的に、現実対応的に研究してきたからにほかなりません。

 創業以来37年、誠実にコミュニケーション教育サービスに尽くしてまいりました。
 そして、社会は新たな教育テーマを創造してくれています。
 それが“話すこと”に関わるテーマであれば、話し方教育センターは喜んで研究と教育に向かうのです。

代表取締役
千名 貴志

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会社概要

商号
株式会社話し方教育センター
本社所在地
〒105-0004
東京都港区新橋4丁目30番6号 京急中はらビル 8階
        イイハナシ
TEL. 03-5777-1874
FAX. 03-5777-1876
創業
1979(昭和54)年11月16日
代表者
           センナ   タカシ
代表取締役 千名 貴志
資本金
1,000万円(2017年1月5日現在)
従業員数
20名(2017年10月2日現在)
専属講師数
33名(2017年10月2日現在)
役員
代表取締役 千名 貴志
常務取締役 遠山 法子
  取締役 熊田 鋼嗣
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営業拠点

  東日本営業所

所在地
〒105-0004
東京都港区新橋4丁目30番6号 京急中はらビル 8階
        イイハナシ
TEL. 03-5777-1874
FAX. 03-5777-1876
JR・地下鉄銀座線「新橋駅」烏森口より徒歩7分
担当エリア
北海道、青森県、秋田県、岩手県、宮城県、山形県、福島県、新潟県、
長野県、栃木県、埼玉県、群馬県、茨城県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、
福岡県、大分県、佐賀県、長崎県、熊本県、鹿児島県、宮崎県、沖縄県
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  中部営業所

所在地
〒460-0002
愛知県名古屋市中区丸の内3丁目17番29号 2階
        イイハナシ
TEL. 052-951-1874
FAX. 052-951-1876
名古屋市営地下鉄「久屋大通駅」1番出口より徒歩5分
担当エリア
静岡県、愛知県、三重県、岐阜県、富山県、石川県、福井県
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  西日本営業所

所在地
〒550-0004
大阪府大阪市西区靭本町1丁目5番18号 10階
        イイハナシ
TEL. 06-6444-1874
FAX. 06-6444-1876
大阪市営地下鉄御堂筋線・中央線・四つ橋線「本町駅」25番出口より徒歩1分
担当エリア
大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県、 広島県、山口県、
岡山県、島根県、鳥取県、徳島県、香川県、高知県、愛媛県
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事業内容

  • 企業社員および官公庁・団体職員に対する教育研修指導
  • 教育委員会・公民館等の社会教育に対する教育指導による支援
  • 一般社会人に対する話し方講座解説による言語能力開発
  • 企業社員・官公庁職員に対する対応能力等の調査・教育企画
  • 各種研修教材・ビデオパッケージ等の企画・開発
  • 社員研修・コミュニケーション研修・マナー研修講師の養成
  • 研修体系および意識改革プログラムのコンサルティング事業
  • その他
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会社沿革

1979年(昭和54年)
7月   創業
11月  法人設立
1999年(平成10年)
3月   代表取締役を、千名 裕 より、千名 貴志 へ交代
2005年(平成16年)
5月   現住所地に移転
2008年(平成19年)
9月   関西支社開設
2013年(平成25年)
1月   グループ会社として、株式会社Cube-up を設立
2月   中部営業所設立
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取引銀行

  • みずほ銀行 新橋中央支店
  • 三菱東京UFJ銀行 新橋支店 
  • 三井住友銀行 日比谷支店
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グループ企業

会社名
株式会社Cube-up
本社所在地
Cube-up〒231-0015
神奈川県横浜市尾上町5丁目80番地
神奈川中小企業センタービル7階シェアードオフィス
TEL. 045-482-4883
FAX. 045-482-4883

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